PPIHグループ、317店舗で集めたマーク177万点を寄贈
(2024/06/03)印刷する
「アピタ」「ピアゴ」や「ドン・キホーテ」などの店頭で実施されたベルマーク回収活動やキャンペーンで約177万点のベルマークが５月27日、財団に寄贈されました。
回収活動は、スーパー「アピタ」「ピアゴ」などの131店舗、「ドン・キホーテ」「MEGAドン・キホーテ」などの186店舗に回収箱を設置し、「ドン・キホーテ」「MEGAドン・キホーテ」などでは昨年10～２月、「アピタ」「ピアゴ」などでは今年１～３月のキャンペーン期間を中心に、お客さんや従業員からベルマークを集めました。いずれも、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（以下PPIH）のグループ店舗です。
回収活動は「ベルマークを集めて未来を生きる子どもたちを応援しよう！」をスローガンに東日本大震災直後の2012年度、被災地支援の一環としてPPIHグループのユニーが始めました。次第に対象店舗が増え、PPIHグループ全体で取り組むようになりました。店頭で使うポスターやオリジナル回収箱は、協賛会社のキリンビバレッジ（ベルマーク番号54）がキャンペーン開始当初から提供しています。これまでの寄贈点数は累計で1500万点以上に達します。
贈呈式に参加したのは、PPIH、キリンビバレッジの関係者10人余り。キリンビバレッジ本社で、ベルマーク約177万点分の目録が初山俊也・PPIH上席執行役員国内事業共同CMOから、福島範彰・ベルマーク財団専務理事に手渡されました。ベルマーク財団からはPPIHに感謝状を贈りました。
意見交換の場では、佐藤哲彦・キリンビバレッジ常務執行役員営業本部長が「子どもたちの笑顔のために継続していきたい」とあいさつ。今の若年層はSDGsを学校で学び、環境や社会貢献を重視するエシカル消費への関心が高いといわれます。ドン・キホーテは20～30代のお客さんが多く、初山・PPIH上席執行役員は「若い人たちにとって、こんな簡単な社会貢献への参加方法はない」と回収活動の意義を語りました。
